激安レンタルサーバの裏側（その3）

激安レンタルサーバの裏側、その2の続きです。今回は激安サーバを実現するための方法として「再販方式」を紹介します。

専用サーバを借りて再販

再販方式とは、他社のレンタルサーバサービスから専用サーバをレンタルして、ディスクスペースをユーザーに販売する方式です。この方式を使うことでロリポップ!は低価格路線を実現させました。ロリポップは、主にさくらインターネットの専用サーバをレンタルしてディスクスペースを再販することで低価格を実現しました。さくらインターネットは専用サーバの月額レンタル費が安いので、月額250円でも十分利益を得ることが可能です。

この方式の利点としては、自社設備を持たない分、サーバ購入費、その他設備、サーバルームの家賃など、設備投資がそれほど必要ありません。また、サーバの運営は専用サーバの管理会社に任せられるので、サービスを監視する人員もそれほど必要ありません。浮いた資金や人員を広告宣伝やサポートなどに回すことが出来ます。

欠点としては、サーバの運用は他社が行っているため、サーバにトラブルが発生しても迅速に対応できないので、万が一の危機管理が重要になってきます。一箇所のiDCですべてのサーバをレンタルしていた場合、そのiDCが営業停止した場合、メンテナンスを行う場合、激安サーバのサービスもストップしなければいけません。

ユーザーから見た再販式の激安サーバの弱点として、1ユーザーのデータ転送量制限やCPU使用量が厳しいというデメリットがあります。これは再販式だけでなく全ての激安サーバに言えることですが、激安サーバは1台のサーバにユーザーをぎゅうぎゅうに詰め込んでいるので、1ユーザーが回線やCPUを多く消費すれば、そのサーバを利用している全てのユーザーが影響を受けます。再販方式の場合、そのような事態になればユーザーからはサーバが重いとクレームが来て、iDCからは転送量が多いと苦情が来る。サービス運営会社は二方向からのクレームで板ばさみの状態に。

そういうわけで再販方式のレンタルサーバサービスでは、無茶なことをするユーザーにはとにかく厳しくしています。大抵の激安サーバでは、「データ転送量は1日1GBまで」「ゲームCGIなど負荷のかかるプログラムを設置しない」など制限事項を規約に設けています。もしもこの規約を無視してデータ転送量やCPU負荷を増大させたユーザーに対して、警告メールだけでなくアカウントの一時停止などを行うレンタルサーバサービスもあります。負荷のかかるプログラムが必要なサイトや大量のデータをダウンロードするサイトは、激安サーバでは運営せずに、専用サーバをレンタルするか自宅サーバを設置するほうが無難でしょう。